現行の学習指導要領で定める標準を超えて授業時間を確保している学校は小学校のほぼ半数、中学校でも２割程度にのぼることが、ベネッセ教育研究開発センターの調査で分かった。現場は、指導要領の改訂案を先取りしていると言えそうだ。

　この調査は０７年夏に実施し、全国の教師３９８１人、校長１０８７人から回答を得た。分析結果が今月まとまった。

　年間の授業時間は学年ごとに調べた。小５で５５％、中２で２３％が、指導要領の定める標準より多かった。０２年の前回調査に比べて、「標準どおり」と答えた学校が６～１０ポイント減っていた。

　教科書に沿った授業をしてプリントや小テストを利用する割合が増えた一方、「総合的な学習の時間」は、２０％の小学校教員が「なくしてもよい」、４３％の中学校教員が「削減したほうがよい」と答えた。

　調査を担当した耳塚寛明お茶の水女子大教授（教育社会学）は「国の方針がゆとりの実現から学力向上へと変化したことに現場はストレートに反応している」と分析する。 
 
 asahi.comより
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